「昨日の未来　明日のトレンド – 日独経済関係への展望」第二弾

新型コロナ感染症の影響に伴う規制につき、DJWでは2021年もオンライン形式にてシンポジウムを開催する運びとなりましたが、コロナ禍でも様々な刺激的なテーマ、スピーカー、視点で幅広いイベントを開催いたします。

2021年は日独関係ならびに経済関係にとって、様々な面でエキサイティングな節目の年となります。1861年の修好通商条約締結に始まる日独関係が今年160周年を迎えます。さらに、日独産業協会としましては、1986年の設立から35年を経て日独交流における良き窓口としての地位を確立できたことを大変嬉しく思っております。

これまでのシンポジウムで私たちが取り組んできたテーマを取り上げ、今日の知識をもって改めて見つめ直すには十分に理由があります。本年のシンポジウムでは、各テーマについてブレイクアウトルームを設定し、それぞれのテーマにおける専門家が各部屋で講演を行うという形式になります。昨日の未来が明日のトレンドや経済関係をどのように形成していくのかという問いに基づき、それぞれのテーマで議論を展開します。

2021年4月26日

(1) 労働世界と生活世界
(2) デジタルコミュニケーションのプロセス
(3) 日独経済関係における中小企業とスタートアップの役割
(4) オープン・ディスカッション、クリエィティブなアイディア

2021年10月6日

(1) スマート・インフラストラクチャー
(2) 人工知能
(3) 企業の責任

総合司会：アンネ・ポムゼル、 DJW事務局長

スピーカーや詳細なスケジュールにつきましては、近日中にこちらのページでご案内します。スケジュールの確保を是非お願い申し上げます。

開会のあいさつ

日独産業協会理事長　ゲアハルト・ヴィースホイ氏

祝辞

時期駐日ドイツ連邦共和国大使　クレーメンス・フォン・ゲッツェ氏

基調講演

「コロナ後の日本経済と世界の課題」

東京大学大学院経済学研究科教授　柳川 範之氏

1993年東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士。慶応義塾大学経済学部専任講師、東京大学大学院経済学研究科助教授、同准教授を経て、2011年より現職。内閣府経済財政諮問会議民間議員、東京大学不動産イノベーション研究センター（CREI）センター長、東京大学金融教育研究センター（CARF）フィンテック研究フォーラム代表、NIRA総合研究開発機構理事などを務める。

主要研究テーマは法律・制度が経済活動に及ぼす影響についての分析。会社法等がコーポレート・ガバナンス、投資活動等に与える影響・メカニズムについて契約理論等を用いて分析を行い、2006年『法と企業行動の経済分析』（日本経済新聞社）を出版。近年は、デジタル化やAI等の技術革新が、経済に与える影響や望ましい制度のあり方等を分析。現代の経済課題を分かりやすく解説した著書も多数。

ブレイクアウトセッション

(1) スマート・インフラストラクチャー
- 森　正勝氏　（株式会社 日立製作所、研究開発グループ社会イノベーション協創統括本部長）
- アンネ・ホッフマン氏　（セルフリーダーシップの専門家）

(2) 人工知能
- 石井　 智宏氏　（モビルス株式会社　代表取締役社長）
- マリオ・ヴィットケ氏　（eprimo社　プロダクト・オーナー・デジタル・サービス）

(3) 企業の責任
- 吉田　一哉氏　（日独産業協会　駐日代表）
- ダニエル・エールマン氏　（デロイト社　シニア・マネージャー・コーポレート・ガバナンス）

閉会のあいさつ

日独産業協会副理事長　成川 哲夫氏

使用言語

日本語・ドイツ語の同時通訳

参加費

DJW会員：無料
非会員：35ユーロ / 5,000円

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