富士フイルム株式会社 – 「何かに追随するのではなく、自らが先駆者であり続けるために、常に変革してきました」

20世紀のフィルム写真や1980年代のフロッピーディスクから、近年は結婚式でも人気を誇るインスタントカメラ・チェキまで、読者の皆さまの中にも富士フイルム株式会社（以下：富士フイルム）の製品に触れたことがあるという方は多いのではないでしょうか。一方で、社名からもお分かりいただけるとおり、富士フイルムはカメラや写真関連の他にも様々なソリューションを提供しています。今回は、FUJIFILM Europe GmbHの社長兼最高経営責任者を務める飯田年久氏に、カメラのみならず、ヘルスケア技術やガス分離膜をはじめとする幅広い事業ポートフォリオ、そして、写真フィルムで培った技術がコロナワクチンの開発にどのように貢献しているのかなどについてお話を伺いました。

—まずは、御社の創業からの歴史について教えてください。 

飯田年久氏： 当社は、今から90年近く前、1934年に設立されました。当時、政府は日本映画の国際市場への進出に強い関心がありました。当社は映画製作に必要なフィルムを作ることが原点であり、映画の歴史とともに歩んできました。この経験をベースに、私たちのコーティング技術や化学合成技術を、写真関連の分野だけでなく、医療用X線フィルムやオフセット印刷用グラフィックプレートなどの新分野にも応用していきました。また、フロッピーディスク事業やビデオカセット用磁気テープの製造にも着手しました。これらの事業は、次第に映画事業を追い越しました。次々と新たな分野に進出していく姿勢は、創業した当時から今も変わっていません。

—御社に30年間在籍されている中で、どのような時代を経験しましたか？また、事業内容はどう移り変わっていきましたか？

飯田年久氏： 私は1991年に大学を卒業し、富士フイルムに新卒入社しました。当時の事業構造は、写真関連事業、医療用画像処理技術事業、産業用オフセット印刷事業の三本柱でした。最初に配属されたのは海外マーケティング部で、写真フィルム事業を担当しました。ちょうど開発が始まったインスタントカメラ「Instax＜チェキ＞」シリーズのグローバルマーケティングに携わる機会に恵まれました。

それから、私は英国のロンドンオフィスに異動し、1997年から2005年までの7年間滞在しました。日本人の駐在員としては異例の長さです。幸運にも私は写真フィルム事業の黄金時代を経験することができました。フィルムの需要は2000年にピークを迎えましたが、その直後に一気に低迷しはじめ、毎年20〜30％縮小していきました。これほど急速な需要の縮小はおそらく誰も想像していなかったでしょう。デジタルシステムの技術や部品は年々発展していき、デジタルカメラが市場を席巻する時期が到来しました。わずか10年の間で、写真フィルム事業は全盛期の10％にまで落ち込み、当社はコアビジネスを失う危機に直面していました。

幸いなことに、当社では早くからデジタル化の準備を進め、1988年には、日本のメーカーとして初のデジタルカメラを開発しました。そして1997年には、最初の家庭用のメガピクセルデジタルカメラを発売しました。アナログとデジタルの両方の技術を提供できていたおかげで、英国では毎日を忙しく過ごしました。 

2005年には帰国し、最近まで日本に住んでいました。そして、去年のコロナ禍の真っ最中に再び欧州に戻りました。東京本社では、15年間に渡り主にデジタルカメラ及びレンズビジネスを担当しました。これには、放送用、映画用、セキュリティ用などの産業用レンズも含まれ、基本的には、光学やカメラの事業領域に関わる全製品が対象でした。 

そして2020年、私は FUJIFILM Europe GmbHの社長兼最高経営責任者に就任しました。今や、特定の事業ドメインや製品群ではなく、欧州全体において異なる7つの事業を担当しています。ビジネス環境や文化は今までとは大きく異なり、非常に面白いと感じています。また、欧州各国の多様なバックグラウンドを持つ協力的なチームと一緒に働くことができており、社長の役割を引き継げたことをとても嬉しく思います。

—御社はフィルムとカメラのメーカーとして広く認知されていますが、既に仰ったように、事業領域は大きく変化し続けています。どのようにして時代の先端を走っているのでしょうか？ 

飯田年久氏： 他者を真似るのではなく、お客様や社会が向かう方向へ展開していくというのは、私たちの当初からの企業理念でした。ビジネスの見直しや変革が必要があったとしても、お客様や社会のニーズに応えるためであれば仕方ないと思います。私たちは変化を恐れず、常に現状に満足せず、自分自身やその立ち位置を問い直すようにしています。それが、真に革新的で未来志向であり続けるための唯一の方法だと考えています。コンフォートゾーンから抜け出して、常に先を見据えなければなりません。私たちは、何かに追随するのではなく、自らが先駆者であり続けるために常に変革してきました。 

繰り返しになりますが、デジタルカメラ事業が好事例として挙げられます。2010年頃、デジタルカメラが大流行し、毎月100万台近く販売され、コンパクトデジタルカメラがカメラ事業の90％以上を占めていました。しかし、流行や業界、技術の動向をよくよく観察してみると、これが最終地点ではないという印象を受けました。そして、スマートフォンの性能向上に伴い、コンパクトデジタルカメラもアナログフィルムと同じ運命を辿ることになりました。そこで、この市場に関しては、次のフェーズとして、ミラーレスカメラ分野に挑戦することにしました。 

もうひとつ重要なのは、1930年代の創業時以来、さまざまなビジネス分野や産業におけるポートフォリオの分散を目指してきたことです。例えば、医療分野は、創業直後から当社の事業戦略の重要な部分を占めています。一見、写真とは全く異なる分野のように思われますが、実は当社の技術的なルーツとの深い関わりがあります。当社が医療分野に参入したのは、1936年に発売したX線フィルムが最初で、約20年前まで病院で広く使われていました。その後、家庭用カメラと同じく、画像診断もアナログからデジタルへと移行していきました。富士フイルムは、当時としては革命的だったコンピューテッド・ラジオグラフィを医療分野に導入した最初の企業です。 

そこから、富士フイルムらしく、イノベーションによる価値創造を目指し、新しい分野への進出を始めました。例えば、内視鏡検査を例に挙げてみましょう。内視鏡は、はっきりと見えるわけでありませんが、基本的には極小のレンズとセンサーを備えた小さなカメラです。現在、診断分野では人工知能の技術がどんどん取り入れられていますが、私たちは「REiLI」というブランドで AI搭載型医療プラットフォームを独自に開発しました。これは非常に高度な技術ですが、ここでも写真の画像補正技術、つまり、製品名通り「Image Intelligence」にまで遡ることができます。あまり知られていないかもしれませんが、富士フイルムはデジタルカメラに顔認識ソフトを搭載した最初のメーカーです。医療分野での取り組みは、ベースとなる技術に限って言えば、フィルムや写真の事業に繋がっていると言ってもいいでしょう。 

当社は創業以来、研究や勉学、そして変革を繰り返してきました。また、富士フイルムグループでは、目的意識を持ったM&A戦略を実践しており、最近では、日立の画像診断関連事業を買収し、富士フイルムヘルスケアと名付けました。これは、私たちが医療機関に包括的なソリューションを提供しシーメンスやフィリップスのような欧州の大手市場プレーヤーと肩を並べている、というお客様への強いメッセージです。私たちは、ドイツのみならず世界で競争する準備が整っています。

—これは、最近事業拡大されている医薬品などのライフサイエンス製品にも当てはまりますか？また、フィルム技術とはどのような関連性がありますか？

飯田年久氏：あまり目立ってはいないかもしれませんが、共通点は確実に存在します。写真フィルムの開発には、材料化学の深い知識が必要です。つまり、決められた環境の中で目的の結果を得るために、細胞をどのように操作するかということです。 

私たちは、自社製品の特色から、最初から正確性にこだわることを学びました。例えば、結婚式の日に万が一写真フィルムが故障すれば、その日の思い出は永遠に失われてしまうかもしれません。その精神はライフサイエンス分野にも受け継がれています。コアとなる化学的なノウハウや技術も非常に類似しているので、この分野への移行はごく自然なことのように思えたのです。この2年半の間に、私たちは英国とデンマークでのバイオ医薬品事業に30億ユーロ以上を投資しました。さらに、今年の12月に、ティルブルクに欧州のライフサイエンス製造施設が新設されました。このように、私たちは現在この分野に多額の投資をしており、非常に急速に成長しています。

—御社がドイツに進出した時期について教えてください。ドイツでのビジネスはどのように発展したのですか？ 

飯田年久氏： 1966年にデュッセルドルフに最初の事務所を開設したので、ドイツ市場には50年以上前に参入しました。1986年には現在のオフィスに移転しましたが、2022年初頭には新しい建物に移転する予定です。新しいオフィスは10,000平方メートルの広さで、1階全体に大きなショールームを併設します。ここでは、当社の製品を展示するだけでなく、グローバルコンセプトである「FUJIFILM Open Innovation Hub」を設置し、潜在的なパートナーと一緒に未来の技術に取り組み、コラボレーションのためのスペースを提供する予定です。これは大きな進歩であり、当社が長年にわたってローカルな現場で発展してきたことを反映しています。当初は少数の従業員でスタートしましたが、現在、富士フイルムにはドイツで約1,000名、欧州全体で約6,000名の従業員が在籍しています。本拠点は今後もデュッセルドルフのままですが、例えば、ボンにある写真サービスのソフトウェアプロバイダー、ニュルンベルクにある内視鏡治療のメーカー、ウィリッヒにある印刷工場などの小さな拠点はドイツ全国に散らばっています。ごく一部の例外を除き、グループ会社はすべて富士フイルムの名前でブランド化されるワンブランド戦略を採用しています。 

富士フイルムは非常に多角的な企業ですが、仰る通り、大半のドイツ人は富士フイルムを写真の会社だと思っているというのが現実です。私の重要な使命は、富士フイルムが多くの事業分野をカバーする企業であることをドイツでも認識してもらうことです。そこで、約2年前から「NEVER STOP」キャンペーンを実施しました。富士フイルムがマルチテクノロジーカンパニーになったことを発信することで、会社全体で社会に貢献できることを表現しています。このキャンペーンは、革新的で新しい道を切り開いていきたい、そして、困難に直面しても、決して立ち止まらないという富士フイルムの企業文化をよく表しています。

現在、欧州ではヘルスケア分野に注目が集まっています。この分野には歴史的に強力な競合他社がたくさんありますが、富士フイルムのブランドを、ヘルスケアやバイオ医薬品業界はもちろん、一般市民や地方自治体の間でも認知度を高めていきたいと考えています。私たちがライフサイエンス分野で行っていることは、主にサービスプロバイダーあるいは製造委託先として、様々な用途のための細胞培養の開発です。例えば、いくつかのコロナワクチンにも抗原成分を提供しています。私たちが製薬企業のパートナーとして提供するミリリットル単位の重要な成分から、数千リットルの医薬品物質が出来上がるのです。

—ドイツ市場において、特に重要な事業領域は他にもありますか？ 

飯田年久氏：医療分野やライフサイエンスのほかに、ドイツでは伝統のある重要な産業の印刷ビジネスも注目に値する分野です。歴史的に見ても、私たちは新聞や雑誌、広告などの商業印刷業界向けのオフセット印刷システムソリューションを提供する最大のサプライヤーのひとつです。

今日では、富士フイルムビジネスイノベーション（旧富士ゼロックス）から新しい技術も入ってきています。同社は、1960年代に富士フイルムとゼロックスの合弁会社としてスタートし、両社が50％ずつ株式を保有していました。この合弁事業は2021年3月に終了し、当社が100％の株式を取得したため、現在は富士フイルムの完全所有会社となっています。それまで、富士ゼロックスは日本やアジアだけでサービスを展開していました。当社がワンストッププリンティングソリューションプロバイダーとして、欧州でさらなる存在感を示すために、この分野には大きなチャンスがあります。例えば、コンシューマー市場では、フォトブックにも見られるように、写真用カラーペーパーの需要は依然として高いと考えています。商業分野ではプリントオンデマンド機器を導入しています。新聞や雑誌は大規模なバッチ生産からより少量の生産に移行する必要があります。そして、富士フイルムビジネスイノベーションではソリューションを既に用意できていたにもかかわらず、最近まで欧州向けには提供していなかったのです。それが現在変わりつつあります。 

もちろん、この市場にもすでに強力な競合他社も存在していますが、私たちは、珍しい製品やソリューションを提供できると考えています。例えば、当社のプリンティングソリューションは、インクジェット技術を使わずにトナーベースで提供しています。これにより、ゴールドやピンクなど、CMYKシステムでは再現が難しい色を自由に再現することができます。 

また、データストレージも欧州で推進している分野です。数ヶ月前にLTO9ストレージテープを発売しました。このテープは最大18テラバイト、データを圧縮すると45テラバイトのデータを保存することができ、当初の1.44メガバイトのフロッピーディスクとは比べものになりません。LTO9のようなテープは、同種のデータストレージシステムに比べて電力消費量が少なく、ライフサイクルを通じてかなりのCO2を削減できる可能性があります。さらに、テープは最大50年間データを保存することができ、データの完全性の高さから高いセキュリティ基準を提供します。欧州の大手企業10,000社のうち、97%がテープを使用しており、その中には銀行、自動車産業、研究開発センター、登記所などが含まれています。したがって、読者の皆さまの結婚証明書や大学の成績証明書が当社のテープに保存されている可能性は十分にあります。

—日本では市場規模は大きいのに、ドイツ市場には未進出の事業領域はありますか？

飯田年久氏： ひとつは化粧品事業です。日本ではとても人気で、私の妻も愛用しています。しかし、この製品群の欧州市場への投入は非常に難しいことです。富士フイルム=スキンクリームのイメージがまだまだ定着していないという現状を克服するのが第一関門です。 

少なくとも現時点では、欧州ではまだ販売されていない医療分野の製品、特にCT、MRI、超音波検査装置には大きなポテンシャルがあり、ワンストップソリューションプロバイダーとしての地位を確立するチャンスがあると考えています。この製品群が将来的にドイツでも成功するのを期待しています。

—日本企業は長期的な視点で物事を考えることで知られています。欧州における富士フイルムの2050年のビジョンを描くならば、それはどのようなものですか？

飯田年久氏： 2017年、富士フイルムは「サステナブル・バリュー・プラン2030」を発表しました。ここでは、重点的に取り組みたい4つの社会的ニーズを明らかにしました。1つ目は「健康」で、これについてはすでにお話しました。2つ目は「生活」です。当社の写真やカメラをはじめとする消費財を通して皆さまの生活を豊かにすることです。そして3つ目は「環境」です。より持続可能な世界のために、富士フイルムはどう貢献できるのか。その一例として、私たちが開発し、オランダで生産しているガス分離膜があります。この製品は、天然ガスに含まれるCO2などの有害成分を効率的に除去し、大気中に排出される二酸化炭素の量を削減します。既に生産現場においては風力発電で100%のエネルギーを賄っています。そして、4つ目は「働き方」ですが、ここでも富士フイルムのビジネスイノベーションによるソリューションが重要な役割を果たします。当社は「健康」、「生活」、「働き方」、「環境」の4つの分野に貢献する新しい革新的なソリューションを、2050年までに数多く導入していると確信しています。

—御社の組織構造について教えてください。また、日本本社とはどう連携していますか？ 

飯田年久氏： 東京にあるグローバル本社のほかに、各地域に現地法人を置いています。私が担当しているのは欧州本社で、欧州の50数社を統括しています。その中でもドイツは全体の売上の約20％を占めています。

現地の市場と日本の本社の双方向に対して非常に緊密なコミュニケーションが行われています。どのようなビジネスでも、研究開発、製造、市場の状況を密接に結びつけ、関連付けることが成功の鍵であると私は考えています。研究開発はもちろん日本が先陣を切って進めていますが、各地域にも研究施設があります。例えば欧州の研究開発拠点はオランダにあり、先ほど申し上げたガス分離膜のような特定のプロジェクトのための研究を行っています。 

製造も似ていて、欧州には大規模な生産拠点があり、中でもオランダの工場が最も長い歴史を持っています。ここでは、銀塩紙をはじめ、オフセット印刷のプレートや膜などを生産しています。繰り返しになりますが、最近ではライフサイエンスや医薬品の分野でも大きな投資を行い、英国、デンマーク、オランダの工場の生産能力を拡大しています。これらの事業分野にとって、欧州は市場規模のポテンシャルに限らず、製造においても重要な地域です。 

市場の動向や要求を理解し、伝達するという点では、もちろん現地の各支社が非常に重要な役割を果たしています。営業やマーケティング機能は現地で組織され、お客様のニーズやフィードバックをグローバル本社に継続的に報告しています。

—異文化間のコミュニケーションをスムーズに行うための秘訣を教えてください。ドイツで苦労されていることはありますか？

飯田年久氏： 幸いなことに、ドイツ市場に進出してから長い歴史があるので、異文化間コミュニケーションは昔から実践されており、当初は存在したであろう課題の多くは今ではなくなっていると思います。さらには、本社の管理職には、欧州やその他地域に滞在経験があり、文化や市場の違いを自ら体験し理解している人を起用しています。当社の前社長兼最高責任者や現在本社で役員を務める人の中には、以前私の役職に就いていた人もいます。彼らは欧州、特にドイツでのビジネスや人々との付き合い方を熟知しているので、異文化間のコミュニケーションに関しては特に問題はないと思います。 

逆に、欧州の現地スタッフの多くは、定期的に日本に出張しており、日本のビジネスや文化についてもある程度理解しています。欧州の社員が日本に長期滞在すること自体は、一般的にはまだ非常に稀です。しかし、現在の代表取締役社長・CEOである後藤禎一は、グローバルに経験を積んだ若くて優秀な人材を積極的に採用したいと表明しているので、将来的には欧州から日本へと社員を派遣する機会が増えるかもしれません。 

しかし、富士フイルムの社風はどの国へ行っても変わりません。オープンで、フェアで、クリアなコミュニケーションを大切にしています。問題が起きれば全員で解決する。それが文化の違いによる誤解を防ぐことにもつながっていると思います。

—コロナ禍は、社内のコミュニケーションや働き方に影響を与えましたか？ 

飯田年久氏： 私がドイツに来たのはコロナ禍の最中だったので、長い間、オフィスで社員に直接会うことができませんでした。しかし、ドイツのチーム内に限らず国外のメンバーとも、オンライン会議は従来から頻繁に実施していました。オンライン会議の良いところは、簡単に人と知り合えることで、今後も新しいコミュニケーション方法として定着していくと感じています。また、欧州の富士フイルムのスタッフは、このような状況に非常に柔軟に対応し、スマートでクリエイティブな新しい働き方を積極的に模索してくれたと言わざるを得ません。これには本当に感謝しています。もちろん直接会って話をすることに比べれば、何か物足りなさを感じることもあります。少しずつ出張が増え、実際に数人で会うことができるようになったときは、とても嬉しかったですね。出張を通してある意味”普通”のことを体験できたのは良かったと思います。しかし、ドイツの感染者数が再び増加傾向にある現在、常に警戒する必要はあります。会社のニーズと従業員の安全を同時に考えていくというのは、当社が非常に大切にしていることです。

—日本が恋しくなることはありますか？

飯田年久氏： 私が欧州に来た理由は2つあります。仕事における新しいチャレンジの機会と、プライベートにおける成長のチャンスをいただいたからです。プライベートでは、食事や文化から出会う人々まで、ドイツでできている新鮮な体験にとても満足しています。ふるさとの味が恋しくなっても、デュッセルドルフでは美味しい日本酒や和食が手に入りますし、私自身の日本料理の腕も上がってきたと思います。日本で仕事をしている娘に会えないことは寂しいですが、私も妻もここでの生活をとても楽しんでいます。特に、最近は日本食レストランも再開しているのでそれほど困ることはありませんよ。

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